MOT 働きながら技術経営が学べる1年制大学院 日本工大MOT

特定課題研究(技術経営プロジェクト研究Ⅰ・Ⅱ)

取組姿勢
(指導の基本姿勢)
・特定課題研究は、授業を通じて修得した知識・ノウハウ等を活用して、自社(自分)、業界、地域等が抱える課題の発掘、対応策などを検討する「実践の場」である。
・そのため、特定課題研究の主役は院生であり、指導教員は主役(院生)が観客に高い評価を受けられるように、振り付け役、脇役、演出家、監督など多様な立場で指導することを基本とする(人馬一体となった指導体制)。
・特定課題研究は、学術性の高い論文というよりも実践性を重要視した実務に貢献できる戦略性の高い提案書作成という認識のもと指導を行いたい。
取組姿勢
(指導の方法・進め方)
・まずは、研究の目的を明確化できるように、院生が所属する会社の実情、組織における立ち位置と問題意識、或は院生のライフデザインなどを踏まえて、院生とフリーディスカッションを繰り返しながら目的を明確にする。
・明確にされた研究目的に対して、結論の概略的イメージ、検討すべき項目・内容・方法を院生と討議しながら具体化して研究仮説を取りまとめる。この研究仮説と研究方法が論文の質を大きく規定するため、ここに多くの時間をかけて院生と議論を深める。
・上記の研究仮説と研究方法に沿って情報収集・分析、執筆・作図・作表などを実行しながら、提案書や論文の取りまとめとともにプレゼンの演習を行う。
取組姿勢
(研究の質を高めるための工夫)
・研究の質は前掲の研究目的・仮説・研究方法をどのように設定するかがポイントとなり、このプロセスに最も重点を置きたい。また、考えるヒントとして、先進的事例、類似の事例・研究成果などを紹介し、現実を重視した指導を行う。
・私が今迄に取りまとめた調査研究報告、各種論文(修士、博士)などの作成において修得した経験やノウハウを活かした研究指導を行う。
取組姿勢
(積極的に受け入れたい院生像)
・自社経営のあり方(自分の生き方)、業界のあり方、地域経済社会のあり方などに何らかの問題問式題意持っている院生。
・秋学期、冬学期を覚悟を決めて特定課題研究に取り組む意欲の強い院生。
・本大学院の1年間、特定課題研究を人生の一つの転機にしたいくらいの強い情熱を持つ院生。
取組姿勢
(今までの研究指導実績の例・特徴)
・特定研究課題の成果が自分のキャリアデザイン、自社が務める会社の変革に貢献することが最大の目標である。
・特定課題研究を進める過程でゼミ生が「変身」(一皮剥ける)する実例を幾つか経験してきた。研究成果だけでなく、大きな「伸びしろ」を持った院生を送り出すことも重要な役割と思います。
・研究指導実績としては、特定企業の新事業創造・グローバル化・構造改革等による活性化、起業や新ビジネスモデルと実行プログラムの提案、工業組合・特定業界の活性化などの幅広いテーマを担当している。
取組姿勢
(その他)
・研究成果はともかく、戦略的なものごとの考え方を身に着けて卒業して欲しい。例えば、技法を修得するだけでなく技法の改良や技法の組合せと考察が出来る思考力、従来の通説や常識を疑うくらい根源的視点からの本質を掴み取る思考力、マクロ・ミクロな多様な情報等を体系的に整理できる思考力などである。
研究領域 経営戦略・事業戦略 生産戦略・購買戦略 技術戦略・研究開発戦略 販売・営業・マーケティング戦略 プロジェクトマネジメント 企業再生・M&A 知的財産 財務会計 事業承継 新事業創造・起業・創業 業務改革 人事・組織・リーダーシップ 国際化・グローバル化 その他
研究対象の業種 自動車・自動車部品 機械・機械部品 電気/電子・電気/電子部品 金属・金属加工 金型 エネルギー・環境関連 バイオ・医薬・メディカル機器 ヘルスケア・介護 素材(化学、紙・パルプ、鉄・非鉄金属) 消費財(食品、紙類、陶磁器、繊維・衣類、日用雑貨等) 情報(ITソフトウェア・SI・インターネット関連) 通信 小売・卸売・物流 宿泊・外食・サービス 公共・公益団体 その他 研究領域中心に業種横断的に指導
研究対象の形態 個別企業(特定企業) 経済団体・業界団体、業界・業界団体 特定企業集団 その他
研究目的 課題解決策、改革・改善に向けた提案 現象を引き起こすメカニズムの解明 将来展望・予測 新たな手法の開発 企業振興施策、産業政策 その他
備考
(自己PR等)
・企業における技術開発、生産革新、販売促進などを加速するための国、自治体の補助金(返済不要)などの競争資金の獲得のための「企画提案書」の作成のサポートができること。そのため、この「企画提案書」を視野に入れた特定研究課題研究を進めることも可能である。現在も卒業生からの「企画提案書」の作成の相談を受けている。
・文科省の補助金を3年間ほど受けて「グローバルニッチトップ企業の成長メカニズムに関する研究」を進めている。この研究においては、国内外のグローバルニッチトップ企業の実態調査を進めており、グローバルニッチトップ企業に類する特定課題研究を考えている院生は、この研究成果の活用とともに新たに参考になるグローバルニッチトップ企業への実態調査を行うことが可能である。
・中堅、中小企業レベルにおける経営理念、経営方針、現場を重要視したコア技術・取引先をベースにしたコンサルティング活動が可能である。とくに、現場におけるコア技術・取引先の検討と発展方向に関する提案に多くの経験がある。
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