MOT 働きながら技術経営が学べる1年制大学院 日本工大MOT

特定課題研究(技術経営プロジェクト研究Ⅰ・Ⅱ)

取組姿勢
(指導の基本姿勢)
本MOTコースの1年間の学習・研究の仕上げ(集大成)として、受講生自らが考え、実行主体となって、自社や担当部署の今後の成長戦略や経営管理の改善に向けて、組織を動かし推進するための実行計画を策定することを指導の基本姿勢とする。

次の3つのステップで、実行計画を策定する。
<ステップ1>
企業や業界を取り巻く環境の変化を想定し、現在自社がどのような状況にあるかを分析し、今後のマーケティング活動や設備投資、技術導入など様々な事業面の対策(打ち手)を検討・整理・立案する。
<ステップ2>
打ち手に関する「リスクとリターン」を評価する。
<ステップ3>
ステップ1と2を踏まえて、戦略・プロセス・組織・リソースにおける各課題の把握と、対応すべき施策・スケジュールを明確にし、実行計画を策定する。
取組姿勢
(指導の方法・進め方)
特定課題研究の全体スケジュールに従いつつ、1~2週間ごとにゼミ生と教員の個人ミーティング、3~4週間ごとにゼミ生全体ミーティングを基本スケジュールとして進める。

<ステップ1> 10月~11月上旬
-特定課題研究のアウトライン作成(10月末を目処)
ゼミ生の所属する会社や業界を前提に、外部環境(マクロ経済、新技術・代替商品、顧客、競合企業、供給業者、規制等の動向)と内部環境(人材、技術、財務、ネットワーク、生産能力、立地、システムインフラ等)について現状分析し、今後の様々な事業面の施策(打ち手)と課題について検討・整理する。

<ステップ2> 11月中旬~12月末
-研究計画書作成(11月末を目処)
打ち手に関する「リスクとリターン」について、出来る限り客観的、定量的に評価する。これにより、打ち手の投資に係る、リスクとリターンを把握し、実行すべき打ち手候補(郡)を特定する。

<ステップ3> 1月~3月中旬
本研究成果の報告相手(意思決定者)を想定し、ステップ1、2を踏まえた有力な施策実行の意思決定が成されるための投資対象、要員計画、スケジュール、想定リスクと対応、中長期収支計画等を盛り込んだ実行計画(案)としてまとめる(報告書;成果物)。
取組姿勢
(研究の質を高めるための工夫)
10月末を目処にゼミ生と十分な議論を行い、研究計画のアウトラインを作成する。

副査も交えた中間報告、最終案報告でのアドバイスを反映する等、効果的に活用し、研究の質を高める。中間報告では着眼点、方針・計画、推論・分析アプローチについて、最終案報告では全体論理構成、分析結果、施策(案)導出などを重点にアドバイスを受ける予定。
取組姿勢
(積極的に受け入れたい院生像)
本MOTコースの1年間の成果として、院生自らが考え、実行主体となって、自社や担当部署を想定し、今後の成長戦略や経営管理の改善に向けて、組織を動かし推進するための実行計画の策定に挑戦したいとする意欲ある院生の参加を期待したい。
取組姿勢
(今までの研究指導実績の例・特徴)
技術経営に関して、様々な業種に対して、ファイナンスやIT、リスクマネジメントに関する知見による客観的・定量的評価アプローチをベースに、また、シンクタンクや海外現地法人での勤務経験を踏まえ、以下のテーマを対象とする。

 ・経営理念や経営ビジョンに関する戦略策定
 ・新規事業分野探索、新商品・サービス開発、知財戦略
 ・新規顧客開拓
 ・IT戦略策定、IT人材育成
 ・リスクマネジメント、管理会計システム等、経営管理体制整備
 ・オペレーション・プロセス改革
 ・産学連携
 ・グローバル戦略策定
取組姿勢
(その他)
Face to Face のコミュニケーション・ディスカッションを大切にしますが、一方で、忙しいゼミ生の時間管理を考慮し、メールやスケジューラーを共有、最大限活用し、効果的・効率的に進めます。
研究領域 経営戦略・事業戦略 生産戦略・購買戦略 技術戦略・研究開発戦略 販売・営業・マーケティング戦略 プロジェクトマネジメント 企業再生・M&A 知的財産 財務会計 事業承継 新事業創造・起業・創業 業務改革 人事・組織・リーダーシップ 国際化・グローバル化 その他
研究対象の業種 自動車・自動車部品 機械・機械部品 電気/電子・電気/電子部品 金属・金属加工 金型 エネルギー・環境関連 バイオ・医薬・メディカル機器 ヘルスケア・介護 素材(化学、紙・パルプ、鉄・非鉄金属) 消費財(食品、紙類、陶磁器、繊維・衣類、日用雑貨等) 情報(ITソフトウェア・SI・インターネット関連) 通信 小売・卸売・物流 宿泊・外食・サービス 公共・公益団体 その他 研究領域中心に業種横断的に指導
研究対象の形態 個別企業(特定企業) 経済団体・業界団体、業界・業界団体 特定企業集団 その他
研究目的 課題解決策、改革・改善に向けた提案 現象を引き起こすメカニズムの解明 将来展望・予測 新たな手法の開発 企業振興施策、産業政策 その他
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