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【No.34】社会課題解決に向けた技術経営 「2030年の社会・テクノロジー研究会」発足

NIT MOT Letter

No.34 / 三宅 将之(専任教授) 

 

 昨年末、日本工業大学神田キャンパスにて「2030年の社会・テクノロジー研究会」が発足しました。研究会発足の狙いは、「長期視点で社会課題に向き合い、テクノロジーの動向の研究と共に、中堅・中小企業の立場に立ち、その活用・実践により社会課題の解決への貢献を志向し、当専門職大学院(MOT)在校生や修了生に限らずオープンな活動を目指す」ことにあります(宮代キャンパスから八木田浩史教授・環境教育研究センター長も参加)

 

 第1回研究会(12月)は「サステイナブル経営とSDGs」、続いて第2回研究会(1月)は「2025年の崖」と題したMOT修了生自身が挑戦している実体験を踏まえた研究報告が行われました。各回とも参加者から積極的な質疑と共に、①中小企業の視点でも理解を深め、企業現場での実務としてテクノロジーを活用し具体的にどのように取り組み貢献すべきか?②会社と社員(個人)、そして国家との関係性の変化、などに関して活発な意見交換がなされました。

 第3回研究会(3月)は最近の組織の形態として取り上げられることが増えた「ティール組織」(フレデリック・ラルー著)に日本企業で唯一取り上げられた株式会社オズビジョンの人事担当役員をゲストスピーカーに招いて、最新の組織論や同社の取り組みについて議論する予定です。

 様々な産業において、新たなデジタル技術を使ってこれまでにないビジネス・モデルを展開する新規参入者が登場し、ゲームチェンジが起きつつあります。こうした中で、各企業は、競争力維持・強化のために、あらためて顧客に提供する「価値」を見つめなおし、新たな変革をスピーディーに進めていくことが求められています。今後の研究会テーマとしては、長期視点での社会展望とテクノロジー動向研究と共に、企業の現場・実務を踏まえた組織や人材の観点からも専門知識や経験を有するメンバーを中心に順次報告者となって問題提起してもらう予定にしています。

 本研究会をはじめとしてMOTでは、2030年を展望した社会課題(SDGs)を認識し、その解決に向けた姿勢を重視した活動を関係者の共感を得て推進し、新規ビジネス創造に邁進するビジネリーダーを世の中に輩出することを目標に取り組んでまいります。

 

三宅 将之(専任教授)

 

次号(No.35)は 清水 弘教授が執筆予定です。

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