#Educational philosophy and goals
本大学院は、日本の技術社会の中核的存在である技術系中堅・中小企業の枢要なスタッフに実効のあがる技術経営教育を施し、戦略的経営力、企画提案能力、問題解決能力の十分な増強を図り、企業の技術経営力の増強を図ることで、日本の技術社会に寄与することを目指します。
#Method
教育目標を達成するための実効のあがる教育方法として、本大学院は体験学習を教育の根幹に据え、実務を中心とした実践的教育を行います。
#3policies
本技術経営研究科は、技術系中堅・中小企業の経営者・後継者、幹部社員、起業家などを中心とした実務経験者を対象に、1年の修学期間で、職業的倫理を踏まえた的確な意思決定、マネジメントができる高度技術経営人材を育成することを基本目標としている。
入学者は、1年間という短期間に就業後の夜間(土曜日は昼夜間)に集中して技術経営を学ぶことが求められる。
そのため、本技術経営研究科においては、経営・業務に関する問題意識と積極的な改革・改善や起業などに取り組む向上心と情熱、技術経営を学ぶ具体的な目標と強い持続的意欲を有するなどの要件を満足する実務経験者を入学者として選考・選抜する。
本技術経営研究科では、中小企業経営、事業創造、と中小企業診断の3コースの高度技術経営人材を育成する。
入学者は3コースから何れかのコースを選択し、そのコース系科目を学ぶ必要がある。
コース系科目には、各コースが目指す技術経営人材が育成できる学習項目に沿ってコース基本科目とコース重点科目を配置する。コース系科目の理解が深められるよう共通に学ぶべき学習項目について共通系科目として基幹科目と総合・実践科目を設ける。初級的な基礎レベルから専門的な応用レベルそして実践・ケーススタディレベルへと段階的・体系的に学べるよう科目内容に配慮する。
授業を担当する教員は、院生の学習効果とモチベーションを高められるように、FD研究会の検討成果を踏まえ、授業のあり方を積極的に工夫する。
本技術経営研究科では、各コースが目標とする技術経営人材に必要な知識を体系的に修得し、その知識が実践的に活用できる力を持つと評価された修学生には技術経営修士(専門職)の学位を授与する。
具体的な要件としては、第一にコースの選択必修対象科目から14単位以上を取得し該当コースが目標とする人材育成に必要な専門的知識を修得していること、第二にコース系と共通系科目において必要な単位を含め30単位以上を取得し、それら知識を実践的に活用する技術経営プロジェクト研究(特定課題研究)Ⅰ・Ⅱに合格していることである。
#Educational considerations
本大学院は修学者に対し、高度専門職人材育成のため、次のような配慮を約束いたします。
#School rules & Study rules
学則及び学修規程は下記リンクをご参照ください。