#特定課題研究

技術経営プロジェクト研究Ⅰ・ⅡPDF

担当教員: 中村 明

取組姿勢(指導の基本姿勢)

個々の院生が定めたテーマの特定課題研究を所定の期間の中で完成に導くことだけでなく、大学院ならではの、学びと創造的思考力向上の機会となるよう、毎回全ゼミ生に新たな気づきを与えるインプットとゼミ生全員による意見交換の時間を設けています。テーマは異なったとしても、考え方や視点、アプローチなどでゼミ生の間で共通点も多くあるため、皆で知識を共有し、議論することから生まれる知見や学びをゼミ効果として重視しています。個々の多様な価値観、人間の多様性、潜在能力の開発の重要性を認識し、ゼミの参加者の個々の可能性を広げるような場をつくることを心掛けています。

特定課題研究への取り組みに対しては、個々の院生が考えたい課題・テーマに対し、対話を通じて論点を整理しながら、実践につながるソリューションを導くことを重視した指導を行うことを基本姿勢とします。研究を通じ、新しい価値創造活動につながる戦略、シナリオとそれに必要な知見が得られるよう努めて行きます。
また、社会のパラダイムシフトなど、昨今の国内の状況、トレンドの変化がどのように中小企業などの経営戦略と関連してくるのか、逆に中小企業の有する技術、人材がどのような形でさらに発展的に社会の課題解決につながるのか、などをしっかりと考えつつ、研究指導をして行きたいと思います。冒頭に記載した通り、個々の院生の指導とともに、ゼミ生同士の意見交換や議論により、各自の研究がより深堀され、洗練された内容になるように取り組んで行きます。

取組姿勢(指導の方法・進め方)

院生の自主的・創造的な修学を支援する立場より、ヒントとなる情報や考え方を提示し、対話を通じ、そのプロセスより院生が新しい気付きや学びを得られるように努めます。最終的に院生自身が考え、新しい価値を研究成果として獲得できるような指導を心がけます。ゼミ生同士の意見交換や議論なども重視します。

取組姿勢(研究の質を高めるための工夫)

グローバル化や国内の政治・経済など、企業を取り巻く国内外の情勢の変化を数字と事実(エビデンス)に基づき把握しながら、時代のトレンドにマッチした実践的研究成果の達成を目指します。可能な限り、研究に関連する新しい情報などを提供するよう心がけています。

取組姿勢(積極的に受け入れたい院生像)

企業に新しい価値を取り入れたいと考える院生、特に企業の技術や活動と社会的課題の解決を結びつけることによる企業の社会的価値の向上などを目指す院生を歓迎します。企業や自身の変革に加え、DX、GX、SXなどの新しいトレンドをテーマとしたい院生、SDGs、ESG投資、社会課題などをテーマにしたい院生など。

取組姿勢(今までの研究指導実績の例・特徴)

プログラム・プロジェクトの立案、デジタルトランスフォーメーション、サステナリティトランスフォーメーション、グリーントランスフォーメーション、環境、脱炭素、地域活性化、観光・地域開発、サービス産業振興、ジェンダー問題・多様性、人口問題・少子高齢化、健康格差などの社会的課題解決、SDGs、海外展開、異文化コミュニケーション、人材育成、組織変革、など

インクルーシブデザイン、参加型ワークショップの方法、社会調査の方法など、人文社会科学系の課題解決に有効なアプローチの活用など

取組姿勢(その他)

企業の技術や活動の社会的価値への貢献を念頭に、持続可能な社会の形成に向けての企業の役割、国際社会の共通目標であるSDGs、Society5.0、地方創生など、とのつながりなどを重視したいと思います。

研究領域

  • 経営戦略・事業戦略
  • 生産戦略・購買戦略
  • 技術戦略・研究開発戦略
  • 販売・営業・マーケティング戦略
  • プロジェクトマネジメント
  • 企業再生・M&A
  • 知的財産
  • 財務会計
  • 事業承継
  • 新事業創造・起業・創業
  • 業務改革
  • 人事・組織・リーダーシップ
  • 国際化・グローバル化
  • その他

研究対象の業種

  • 自動車・自動車部品
  • 機械・機械部品
  • 電気/電子・電気/電子部品
  • 金属・金属加工
  • 金型
  • エネルギー・環境関連
  • バイオ・医薬・メディカル機器
  • ヘルスケア・介護
  • 素材(化学、紙・パルプ、鉄・非鉄金属)
  • 消費財(食品、紙類、陶磁器、繊維・衣類、日用雑貨等)
  • 情報(ITソフトウェア・SI・インターネット関連)
  • 通信
  • 小売・卸売・物流
  • 宿泊・外食・サービス
  • 公共・公益団体
  • その他
  • 研究領域中心に業種横断的に指導

研究対象の形態

  • 個別企業(特定企業)
  • 経済団体・業界団体、業界・業界団体
  • 特定企業集団
  • その他

研究目的

  • 課題解決策、改革・改善に向けた提案
  • 現象を引き起こすメカニズムの解明
  • 将来展望・予測
  • 新たな手法の開発
  • 企業振興施策、産業政策
  • その他

備考(自己PR等)

企業価値の向上や社会的課題の解決を念頭においたプログラム・プロジェクト立案、事業マネジメント力の強化、事業を構想・企画するための各種手法の修得、海外展開・異文化コミュニケーション、人材育成などに関心のある方、論文投稿や研究活動に関心のある方など、気楽に相談してください。

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