MOT 働きながら技術経営が学べる1年制大学院 日本工大MOT

中小企業のプログラム立案ケーススタディ

  • Case Study on Program Planning for SMEs
担当教員 武富 為嗣 専任・客員 専任 単位数 2単位
開講学期 秋学期 開講曜日・時限 木曜日 1・2時限(隔週)
位置づけ プロジェクトマネジメントコース分野 ケーススタディー段階
科目紹介
科目の重要性・
必要性
中小企業やベンチャーの経営において抱えている問題は、どんなことなのか、経営者の視点から、見て、問題点を把握して、どういう戦略を立案、実践すればよいのか、あるいは、どういう落とし穴があるのかなどを、実際の中小企業やベンチャー企業の例で、実感し、自社あるいは、自分の経営に生かすことが重要である。更に、最近のEV化、自動運転、シェアライドのような業界の構造変化、デジタル破壊に見る既存の市場構造の破壊と融合について理解し、自社の経営への影響を測り、対応を模索することが重要である
科目の目的 本MOT卒業生の企業などをケースとして採用し、企業の戦略の違いによるリスクは何か、どうすればよいかなどを理解し、すぐにでも実践で使えるようになることを目的とする。
到達目標 自社あるいは、自分が抱える課題と比較して、経営の視点から実践で応用できるようになることを目標とする
受講してもらいたい
院生
実際の経営に経営者あるいは、幹部として参加している人、したい人。デジタル破壊に対応するビジネスモデルで起業したい人など
授業計画
1回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 夏の改革推進プログラムの授業の全体像を再確認してから授業に臨むこと。受講後、自社の課題を関連して、課題を再確認する
授業内容 ビジネス課題の設定       
個別のビジネス課題の設定を行う改革推進のスキームモデル構築のアプローチに則った改革プログラムのスキーム構築から、プロジェクト立案までの進め方を解説する
2回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 金型とは何かを予習しておくこと。受講後、金型業界の全体像を再確認する
授業内容 ケーススタディ(金型業界1)  
金型業界の複数の企業を例にとり、どんな経営がなされたか、企業毎にどんな経営上の違いがあるか、各々の企業でどんな改革を進めればよいか、などを討議する
3回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 金型業界の全体像を確認しておくこと。受講後、課題の捉え方を再確認する
授業内容 ケーススタディ(金型業界2)  
第2回のケースの続きとして、改革を進める場合の考え方を例示し、どのような改革案を取り上げるべきか、その評価方法などを議論し、企業改革推進の基本的なアプローチとその場合の抑えるべき点について討議する
4回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 自分であればどう解決するか案を持っておくこと。受講後、アプローチを再確認する
授業内容 ケーススタディ(金型業界3)  
金型業界の別の複数の企業を例にとり、どんな経営がなされたか、企業改革を推進する場合、どんな改革案をとれば良いか、どんな改革案がオプションとして考えられるかなどを討議する
5回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 新技術にどんなものがあるのか、その影響がどうなるか考察しておくこと。受講後、全体像を再確認する
授業内容 ケーススタディ(新技術の影響- ゲストスピーカー)  
新技術が出現した場合は、それにどのような対応をすればよいか、ゲストスピーカーを招いて、3Dプリンターを例として挙げながら、自社の取り組みについて話をしてもらう。それに基づき、今後、どんなことを考えればよいか、あるいは、どんな可能性があるのか皆で議論する
6回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 ネットベンチャーとしてどんなものがあるか、それが日本市場に適用可能かなどを考察する。受講後、ベンチャー展開の一般的な課題を再確認する
授業内容 ケーススタディ(デジタル破壊の進展とネットベンチャーの日本での展開) 
現在、急激に進んでいるデジタル化の波を俯瞰して、それが現在の企業経営に対する影響を検討する。同時に、同様な展開が日本で出来ないかを議論する
7回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 ネットベンチャーとしてどんなものがあるか、それが日本市場に適用可能かなどを考察する。受講後、ベンチャー展開の一般的な課題を再確認する
授業内容 ケーススタディ(ネットベンチャーの日本での展開) 
6回の議論をもとに、北米で展開しているネットベンチャーの例を複数挙げて、国内で展開できないか、ビジネスモデルの観点、日本市場への適応性などをもとに議論する
8回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 ベンチャー経営とは、何かの知識を仕入れておく。受講後、その知識と事例の相違を確認する
授業内容 ケーススタディ(IPOと挫折)  
急成長のベンチャー企業を例にとりあげながら、その成長要因挫折の原因、問題などを議論し、ベンチャー経営者が気をつけなければならない経営課題について議論する 
9回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 最近のデジタル化の進展とベンチャー経営の考え方を理解しておく。受講後、ベンチャー経営の考え方を理解し、再確認する
授業内容 ケーススタディ(技術ベンチャー企業経営者の講演)  
産総研ベンチャーを立ち上げて、経営する経営者をお呼びし、ビジネスとして取りあげる技術の着眼点、実際の立上げの際の課題、顧客開拓のアプローチ、どんなことに気を使って、ベンチャーを立ち上げれば良いか、経営上の悩みなどを講演してもらう
10回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 システム業界がどんな進展をしてきたか、どんな経営課題を抱えているかを予習しておく。受講後、さらに拡大した視点での捉え方や考え方を理解、再確認する
授業内容 ケーススタディ(ソフト業界1)  
コンピュータソフトウェア業界の複数の企業を取り上げ、各々の企業の成長の成功要因、失敗要因などを取り上げ、どんな対策を打てばよかったのか、どんな戦略のもとに、どんな改革を推進すればよいかなどを議論する
11回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 課題を理解しておく。受講後、アプローチを再確認する
授業内容 ケーススタディ(ソフト業界2)  
コンピュータソフトウェア業界の別の企業を取り上げ、どんな経営がなされたか、企業改革を推進する場合、どんな改革案をとれば良いか、どんな改革案がオプションとして、考えられるかなどを討議する
12回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 自動車業界が直面している課題を理解しておく。受講後、課題の理解を再確認する
授業内容 ケーススタディ(自動車部品1)  
自動車部品会社の戦略見直しと海外進出と生産販売戦略の立案のアプローチを追跡しながら、企業改革の着眼点の整理、基本的なアプローチの検討、討議を行う。工場見学と絡めて、議論を進める
13回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 部品メーカーなどのセットメーカーへのサプライヤーのような中小企業のコスト改善の考え方を予習しておく。受講後、さらに拡大した視点での捉え方を再確認する
授業内容 ケーススタディ(自動車部品2)   
第12回の続きとして、全社改革を推進する場合の進め方などを引き続き、議論する
14回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 サービスイノベーションにどんなものがあるか、自分なりにアイデアをまとめ、把握しておく。受講後、再確認する
授業内容 ケーススタディ(サービスイノベーション) 
サービス企業を取り上げ、縮小市場の中でのローコストの新しいサービス概念の立案とチェーン展開による事業の確立、などについて議論する
15回 予習・復習時間 4時間
予習・復習 全体としての課題の捉え方、プログラムへの立案の仕方、解決へ導くアプローチを予習しておく。受講後、全体的な問題の把握の仕方、アプローチを再確認する
授業内容 ケーススタディ(まとめ)    
今までのケースを省みながら、企業が取り組むべき課題に共通点はないか、どんな点に注意すればよいか、プログラム構想における着眼点の重要性の理解、成功要因、失敗要因は何か、などを参加者全員で、議論する
授業方法 テキスト(ケース)と各個人の持ち寄る課題による、討議、発表により進めていく。ゲストスピーカーを呼び、実際の事例や問題点を理解する。
昨年の例では、自動車部品メーカーの工場訪問を実施。実際の現場を見ながら、理解を深める
テキスト パワーポイントなどの資料配布を行う。(内容によっては、回収する)
参考図書 特になし
成績評価
評価の視点 評価
ウェイト
備考
各自のケース討論への参加度合い、課題をリードできる発言や発表内容、発表回数、討議への参加と発言の内容を中心に各自、個別に評価する。(特にテストはしない)  各回とも、経営の視点から課題を的確の捉えているか、ポイントを突いた発言が出来ているか、を評価する 60 % (1) 出席して積極的に発言する事
(2) 討議内容や発表のでき具合 (20%)
(3) 討議をリードする積極的な参加(20%)
40 % 中間テスト及び期末テストはない。事業内での全体的な理解度を評価する
合計 100%  
受講生へ 事前に手交するケースを読んで、自分なりの意見を持ってから、参加する事。
基本的には、ケーススタディでの討論への参加、期間中のケースの発表、および他の人の発表に対する討論への参加を前提とする。各自が主体的にグループ討議や検討に参加し、出来たら、討議や授業をリードするような積極的な参加を期待する
その他 「プログラム&プロジェクトマネジメントの基礎(プロジェクト編)」、「プログラム&プロジェクトマネジメントの基礎(プログラム編)」、「企業改革プログラムマネジメント」、「プログラムマネジメント応用」を受講していることを前提とする
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